消費者物価指数の推移【2026年9月最新】昔のお金の価値と自分の物価上昇率を計算

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消費者物価指数（CPI）の推移と、昔のお金の価値・自分の物価上昇率の計算

消費者物価指数（CPI）は、家計が買うモノやサービスの値段の動きを表す指数です。1970年からの推移と最新月の上昇率をグラフにし、昔のお金の価値の換算と、あなたの家計に合わせた物価上昇率の目安を計算できるようにしました。

2026年9月の10大費目別の指数と前年同月比（ウエイトは1万分比）
費目	指数	前年同月比	ウエイト
総合	102.2	+2.1%	10,000
食料	103.6	+2.8%	2,754
住居	101.3	+1.1%	2,182
光熱・水道	97.0	+0.8%	698
家具・家事用品	106.6	+6.5%	372
被服及び履物	102.4	+1.2%	299
保健医療	103.4	+2.8%	466
交通・通信	103.0	+2.5%	1,444
教育	95.5	−3.8%	311
教養娯楽	103.7	+3.9%	906
諸雑費	101.0	+1.2%	570
エネルギー	96.0	−0.6%	749

1970年からの長期推移

消費者物価指数（総合・年平均）の推移（2025年=100）

オイルショック期の1970年代に急上昇し、1990年代後半から2010年代はほぼ横ばい、2022年以降に再び上昇しています。

総合指数の年平均は、1970年の27.6から2025年の100へと約3.6倍になりました。たとえば1990年の1万円は、総合指数で換算すると2025年の約12,480円に相当します（80.1→100）。

計算の方法と注意点

昔のお金の価値の換算

「A年の金額 × B時点の指数 ÷ A年の指数」で計算します。年は年平均の指数、最新月は月次の指数を使います。総合指数は家計の支出全体の平均的な値動きなので、特定の品物（米・電気代など）の値段の変化とは一致しません。物価の種類を変えると、費目ごとの値動きで換算できます。

自分の物価上昇率

入力した支出額で、費目ごとの前年同月比を加重平均します。消費者物価指数のウエイトは全国の平均的な世帯の支出割合なので、食費の割合が大きい世帯や、車をよく使う世帯などは、公表される総合の上昇率と実感がずれることがあります。このツールは、その差の目安を見るためのものです。「1か月あたりの負担増」は、いまの支出と同じものを1年前の値段で買えた場合との差（支出 −支出 ÷（1＋上昇率））の合計です。

なお「住居」には、持ち家に住む人が家賃を払っていると仮定した「持家の帰属家賃」が含まれ、その値動きは小さめです。指数は品質の変化を調整しているため、たとえば同じ値段で性能が上がった家電は「値下がり」と計算されることがあります。

2025年基準への切り替え

消費者物価指数は5年ごとに基準年とウエイトを見直します。2026年に2025年基準へ切り替わり、過去の指数も2025年=100に換算し直されています。古い資料（2020年基準など）の指数と数値が違うのはこのためで、比較するときは同じ基準の指数を使います。

よくある質問

消費者物価指数とは何ですか？: 全国の世帯が購入する商品・サービスの価格を総合した物価の変動を、基準年（現在は2025年）を100として表した指数です。総務省統計局が毎月公表しています。
「生鮮食品を除く総合」を見るのはなぜですか？: 野菜や魚などの生鮮食品は天候で値段が大きく変わるため、それを除いた指数の方が物価の基調（傾向）をつかみやすいとされます。日本銀行の物価目標の議論でもよく使われます。
昔の1万円の価値の換算は正確ですか？: 総合指数による平均的な換算で、目安です。個別の品物の値段の変化とは異なります。費目を選ぶと、その費目の指数で換算できます。
最新のデータはいつ公表されますか？: 全国の指数は、原則として毎月19日を含む週の金曜日に前月分が公表されます。当サイトは公表を確認して更新します。
自分の物価上昇率が公表値と違うのはなぜですか？: 公表値は全国の平均的な支出割合（ウエイト）で計算されるためです。食費やエネルギーへの支出が多い家計は、それらの値上がりの影響を大きく受けます。

最終更新日: 2026-10-28

消費者物価指数（CPI）の推移と、昔のお金の価値・自分の物価上昇率の計算

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